酒と蘊蓄の日々

The Days of Wine and Knowledges

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これだけ騒ぐのにはワケがある? (その1)

ここ数日のニュースはメキシコに端を発した豚インフルエンザ関係で埋め尽くされた感があります。今日の5大紙を見ても社説でこれを扱っていないのは産経新聞だけでしたし。メディアは「落ち着いて」とか「冷静に」みたいな言葉を発してパニックに発展しないよう配慮する素振りを見せていますが、実際には最も落ち着きがなく、誰よりも冷静さを欠いているのが当のメディア自身であるところが何とも滑稽です。

NHKなどもこうした言葉をことある毎に発していますが、昨日の『ニュースウオッチ9』などは1時間の放送枠の殆どがこの話題で、他のニュースはその合間に伝えたといった印象でした。もっと視聴者を落ち着かせたいのなら、無用に長い時間を割いてしつこく伝えるのではなく、要点だけを数分に纏めればよいのです。あれだけ大騒ぎするのは、視聴者の不安を煽り、情報を欲する気運を盛り上げることで視聴率が上がることと自分たちの存在感が増すことを目論んでいるのでしょう。(そのほかにも何らかの力が働いている可能性もありそうですが。)

それはともかく、今般の騒動に限らずインフルエンザを巡る政策には様々な黒い噂が流れています。一つは抗ウイルス薬を巡るもので、有名な「タミフル」もその裏には政治的な匂いがプンプン漂っています。

tamiflu.jpg
Tamiflu

タミフルはスイスのロシュ社がライセンス生産しているもの(日本代理店は中外製薬)で、そのライセンスを供与しているのがアメリカのギリアド・サイエンシズ社というバイオテクノロジー企業になります。同社は1997~2001年までラムズフェルド元国防長官が会長を務め、現在でも大株主となっています。タミフルが売れれば売れるほどラムズフェルド氏の資産も増えるという構図になっていますから、政府によるタミフルの備蓄には彼の政治力が少なからぬ影響を与えているのではないかと噂されてきたわけです。

日本が国策的にタミフルを大量備蓄してきたのはご存じの通りですが、その消費量も他国を圧倒しており、全世界で使用されるタミフルの75~80%を日本が占めているという異常な状態になっています。アメリカで使用されるタミフルは日本の1/20程度(アメリカの人口は3億人強ですから、人口比でいえば日本の1/50程度)でしかないことから、「日本はアメリカに利益を捧げているだけでなく、人体実験にも協力しているのではないか?」という人もいるくらいです。

日本では12歳以下の子供に好発する「インフルエンザ脳症」に対してヒステリックに反応したことから、子供に対してもためらわずにタミフルが投与されてきました。嘔吐や下痢といったよく知られる副作用以外の異常、例えば意識障害、皮膚超過敏症、異常行動などの精神病的な症状、あるいは死亡例の殆どが日本での症例で、海外ではあまり報告されていないといいます。こうしたことから「人体実験」というラディカルな表現がなされるのでしょうが、実際のところはこれらの症状とタミフルとの因果関係がハッキリと解明されているわけではありません。

そもそも、このタミフルにはインフルエンザウィルスを撃退する効能などありません。こうした抗ウィルス薬は「ノイラミニダーゼ阻害薬」と呼ばれるもので、感染した細胞からインフルエンザウィルス(A型およびB型)が遊離する際に必要な「ノイラミニダーゼ」という酵素を阻害することによって他の細胞への感染を抑制するだけなんですね。要するに、タミフルを投与しても、インフルエンザウィルスの増殖を抑えるだけで、ウィルスそのものを撃退するのは人間が初めから持っている免疫力によるというわけです。

こうしたことから、タミフルは回復を1~2日ほど早めるだけで大した効果はないという専門家もいます。それに加えて数年前からタミフルに耐性を持つウィルスが続々と見つかってきました。それまで上述のようなノイラミニダーゼを持たないC型インフルエンザウイルスに無効であることは知られていましたが、昨冬流行したAソ連型にもタミフルが効かない耐性ウィルスがかなりの高率(35株中34株)で見つかったといいます。こうしたことから、厚労省はインフルエンザに用いられるもう一つの抗ウィルス薬である「リレンザ」の備蓄を拡大する検討に入っています。

タミフルが効かない耐性ウィルスが世界各国で多数見つかり、世界最大のタミフル消費国である日本ではその対抗馬であるリレンザのシェアが拡大する動きが始まりました。ということは、現在流通しているタミフルの消費にも少なからぬ影響があると見られるわけですね。製造元のロシュ社も必要に応じて「改良したタミフルの製造を行う」としていますから、今般の騒動について「効果が疑われはじめたタミフルの在庫処分が目的なのでは?」といった疑惑が生じるわけです。

製薬会社を巡る様々な問題は薬害エイズのときにも明らかになりました。患者よりも企業の利益が優先されることなど珍しくもありませんし、厚労省がその後ろ盾となっても何ら不思議ではありません。ま、今回の一件は状況証拠も充分とは言い難いところですから、個人的には何とも言えませんが、WHOと各国政府とメディアが執拗に危機を煽るこの異常な状況には「裏に何かあるのではないか?」と勘ぐりたくなるのも人情というものです。

(つづく)

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