酒と蘊蓄の日々

The Days of Wine and Knowledges

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読売新聞はついに目覚めた?

当blogでは五大紙の社説をネタにすることが度々あります。中でも頓珍漢なことを書いていることが多い朝日新聞のそれを取り上げる機会が多い感じですが、ネット右翼にありがちな朝日新聞バッシングを展開することが目的ではありません。実際、ちゃんとしたことが書けているときはちゃんと褒めてもいますし。

要するに、私は基本的に「是々非々主義」で評価しています(少なくとも本人はそのつもりです)。世の中には「坊主憎けりゃ袈裟まで憎い」とばかりに、気に入らないメディアに対しては何でもかんでも強引に曲解してでも批判する人がいますが、私のスタンスは全くその逆です。ついでにいえば、自動車メーカーでもトヨタなどはどちらかというと嫌いな部類で、昔はアンチトヨタを標榜して憚らなかった私ですが、個々の車種についてはその開発チームの努力を理解し、高く評価することがあります。私自身、二代目プリウスを所有していますし。

昨年11月に「スーパーコンピュータは打出の小槌じゃない」と題したエントリではこれを推進したがっている読売新聞や産経新聞を批判しましたが、これも根本的なところで大きな勘違いをしていたからです。個人的な好き嫌いでいえば、読売新聞など圧倒的な影響力を持っているグループ会長で主筆を務める彼の特異なキャラクターからして決して好きなメディアではありませんが、それとこれとは全くの別問題です。

保守的なこの二紙は以前から地球温暖化問題に関して科学的な理解はともかく、政策論に対しては案外冷静でした。リベラル系の朝日新聞や日本経済新聞が現実を無視して理想論や感情論に走りがちなのとは対照的に、少し落ち着いているという点でこの問題に対する彼らは日本のメディアの中でもマシなほうだというのが私の個人的な評価です。

例えば、京都議定書は日本だけが損をした不公平なものだということを随分前から主張していました。民主党が掲げている2020年までに1990年比で25%の温室効果ガス排出量削減という目標に対しても、経済への大きな悪影響が懸念される割に世界全体の1.5%にも満たない実効性の低さを指摘し、これを是とはしませんでした。当blogでも過去に「乗せられた者は乗せた者に勝てない」と題したエントリで産経新聞のこうした趣旨の主張を評価しています。

それでも産経新聞などは先のCOP15を受けた社説を読んだ限り、まだ人為的温暖化説に疑いを持つレベルには至っていないと見られます。が、先週ついに読売新聞は極めて画期的な社説を載せました。私は日本の大手メディアがこのような主張をするようになるとは夢にも思っていませんでしたので、いくつか引っかかるポイントもありますが、拍手を送りたいと思います。少々長くなりますが、彼らの社説に敬意を表して全文を転載することにします。

温暖化ガス削減 脱石油・石炭への礎を築け

 温室効果ガスの排出を削減する国際ルールの京都議定書は、“不平等条約”の典型である。

 それに続く2013年以降の新たな枠組みは、世界の排出量を確実に減らし、各国が公平に負担を分かち合うものにすることが大切だ。

 だが、この枠組み作りが、遅々として進んでいない。昨年末の国連気候変動枠組み条約の第15回締約国会議(COP15)は、国益のぶつかり合いに終始した。

 前途は多難だが、今年こそは、すべての主要排出国が参加する枠組みを作り上げねばならない。

 ◆温室効果に懐疑論も◆

 地球温暖化のメカニズムについては、科学的に未解明な部分が多い。人為的に排出される二酸化炭素(CO2)が主因であることに懐疑的な科学者は少なくない。

 太陽活動の減退などにより、今後しばらくの間、地球はむしろ寒冷化するとの見方もある。

 昨年11月、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の報告書作成にかかわった英国の大学のコンピューターから大量のメールなどがネット上に流出した。その中には、気温上昇のデータ操作が疑われるメールもあった。

 排出削減を巡る交渉は、世界の科学者の集まりであるIPCCの分析結果を基にしている。その信頼性が揺らいだだけに、「ウォーターゲート」事件になぞらえ「クライメート(気候)ゲート」として騒動が続いている。

 だが、温暖化の科学的論争の行方はどうであれ、各国が温室効果ガスの排出削減に努めていくべきであることに変わりはない。

 排出削減努力は、省エネルギーを促し、限りある資源である石油、石炭への依存からの脱却につながる。排出削減の重要な目的は脱化石燃料社会の構築である。

 COP15に出席した小沢環境相は、会議の内実を「先進国と新興国の対立」と総括した。京都議定書で削減義務を負っていない途上国グループの中で、中国、インドなど新興国が議論の進展を阻む要因になったことは間違いない。

 ◆新興国参加の枠組みに◆

 中国やインドは、次期枠組みの「ポスト京都議定書」で、削減義務を課されるのを拒んでいる。一方で、先進国に積極的な資金・技術支援を求めている。

 世界一の排出国となった中国や4位のインドが、先進国と同じ枠組みで排出削減に取り組まなくては、ポスト京都議定書の実効性は確保できない。日本は、新興国をも含めた新たなルールの必要性を訴え続けていくことが肝要だ。

 京都議定書を離脱した米国の動向も気がかりだ。オバマ大統領は排出削減に前向きだが、対策実施のカギとなる気候変動対策法案の審議の行方は、産業界の反対などで難航が必至とみられている。

 米国が、ポスト京都議定書の策定に主導的役割を果たすためには法案成立が欠かせまい。

 昨年11月の日米首脳会談で、両国は、50年までに温室効果ガスの排出量を80%削減するという長期目標に合意した。

 ガソリン車を減らし、太陽光や風力など再生可能エネルギーの比重を高めていく。原子力発電の重要性が、より増していくことは言うまでもない。長期目標達成のため、経済・社会構造を大きく変えていく取り組みが必要だ。

 問題なのは、鳩山政権が掲げた「20年までに1990年比で25%削減」という中期目標である。あと10年間での削減率としては、あまりに高い数値だ。

 鳩山首相は、地球温暖化対策税や排出量取引制度など、「あらゆる政策を総動員」して目標達成を目指すとしている。だが、急激な排出削減には、国民の負担増や経済への悪影響といった痛みが伴うことを忘れてはならない。

 日本の08年度の排出量は、前年度より6・2%減少した。景気の悪化に伴う企業のエネルギー需要の減少が主な要因だ。経済状況と排出量の間には、密接な関係があることを裏付けている。

 ◆「25%減」の再検討を◆

 政府は、環境分野での140万人の雇用創出などを柱とする新成長戦略を決めた。経済と環境対策を両立させるうえで必要な政策だが、大切なのは具体策だ。

 25%削減の内訳については、どの程度を真水(国内削減分)とするのかさえ固まっていない。削減の道筋を明確にする一方で、25%削減が本当に現実的な数値なのかも再検討すべきである。

 日本が25%削減を国際公約とする前提条件として、鳩山首相は「すべての主要国の参加による意欲的な目標の合意」を挙げている。これは堅持する必要がある。

 不利な削減義務を負い、その達成のために巨額を投じて排出枠を海外から購入する。京都議定書がもたらした日本のこうした現状を繰り返すべきではない。

(C)読売新聞 2010年1月12日


従来、日本の主要なメディアは判で押したように「地球温暖化は人類が排出した温室効果ガスがもたらしたもので、科学的に疑う余地はない。論争の時は既に終わっており、後は如何にして対策を実行に移すかだ。」といった一方的な主張を頭から丸呑みした上で様々な論述を展開してきました。

しかし、この社説では「地球温暖化のメカニズムについては、科学的に未解明な部分が多い」「温暖化の科学的論争の行方はどうであれ」「省エネルギーを促し、限りある資源である石油、石炭への依存からの脱却につながる」努力をすべきだと訴えています。これは私が当blogで何度も主張してきたことに疑いの度合いこそ違いますが、かなり近い考え方だといえます。

これまでにも科学面や電子版などで懐疑論を取り上げた新聞もありましたが、メディアが自身の主観を述べる場である社説は一般紙面と別格です。これだけ真っ当に懐疑論を取り上げ、クライメートゲート事件についても言及したのですから、これまでバイアスをかけまくっていた日本のメディアのスタンスを考えれば見違えるほどの変化です。もしかしたら、彼らも以前からこれくらいのことは解っていたのに、そうした主張をすることすら許されないという空気に呑まれていただけかも知れません。

私だってこんな零細な個人blogですが、地球温暖化問題について懐疑的なことを書くのに最初のうちは勇気が要りました。初期のエントリの書きぶりをご覧頂けばお解りになると思いますが、この分野について最初の頃はあまり過激な表現にならないよう気を遣い、かなり抑え気味に書いていました。IPCCの第4次評価報告書が発行された2007年くらいから私の人為説に対する疑いの度合いは大して変わっていませんが、それを主張すれば批判にさらされたり中傷を受ける可能性も覚悟しなければなりません。私の中で変わったのは、その覚悟の度合いです。

読売新聞のこの社説について私も注文を付けたい部分がいくつかありますが、それはいずれ改めてすることにして、今回は彼らの勇気を讃えたいと思います。

コメント

朝日新聞も

ついにこんな記事を率先して載せるようになりました。
http://www.asahi.com/science/update/0119/TKY201001190203.html

まだまだ「IPCC報告書は世界の一線の研究者約1千人が学術雑誌に掲載された論文やデータなどを元に作成しており、これだけで報告書の結論が揺らぐものではないが、」などと江守氏みたいな言い回しが色濃く残ってはいますが、この情報について、温暖化論急先鋒だった朝日が真っ先に報じているのは興味深いところです。

これは、ひょっとすると連鎖反応的に他紙も軌道修正し始める序章かも知れません(あまり多くを期待しませんけど)。

  • 2010/01/19(火) 19:24:30 |
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  • わちゃちゃ #JOOJeKY6
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新聞報道とネットの乖離

最近不思議でならないのは、新聞報道とネットの乖離です。田中宇氏のブログを持ち出すまでも無く、ネットの色々な情報にアクセス出来るのは我々庶民も、若い新聞記者も条件は同じです。それなのに、我々とマスコミでは180度異なる結論が提示されます。何故でしょう・・・。端的に言えばマスコミが単なるプロパガンダの機関に過ぎないからです。記者クラブなどの制度的な問題では無く、中立を装って情報操作をする組織と考える方が納得し易いかと思います。私は今回、新型インフルエンザ騒動でこの事を確信しました。6月の時点で新型インフルエンザは弱毒性で大した被害をもたらさない事は、海外の感染情報にアクセスすれば明らかでしたが、マスコミは新型インフルエンザの危険性を喧伝し続けました。医薬品マフィアがワクチンで大儲けし、さらには各国でワクチンが大量に余る事態に至って初めて、新型インフルエンザの実情が報道され始めました。これは欧米の報道機関も大差が無く、マスコミがいかにコントロールされた存在であるかが容易に想像されます。「陰謀論」と言った途端に、人々はその言葉を発した人物を「頭のオカシイ人」という目で見ますが、温暖化問題にしても、オゾンホールにしても、ダイオキシンにしても、新型インフルエンザにしても、新聞の一面に踊る記事が、一番現実から乖離し、事実を隠蔽している事に我々はネットによって気付き始めました。省エネルギーは大切ですが、経済発展とエネルギー消費が等価である以上、「儲かる省エネ」は環境負荷を高める事は避けられない事実です。日本の経済の後退と、少子化・人口減少こそが最大の温暖化対策ですが、はたして私達はそんな未来を甘受出来るでしょうか・・・。尤も、日本の削減量などはBRICs諸国が一気に使い切ってしまいますから、温暖化対策がいかに無意味であるか冷静に判断すべき時かもしれません。不肖、私もブログにて温暖化を取り上げています。似た内容にはなりますが、参考までにhttp://green.ap.teacup.com/applet/pekepon/20090622/archive

  • 2010/01/20(水) 15:58:02 |
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  • Bf #-
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わちゃちゃさん>

朝日新聞の記事、私もこれには少々驚きました。ただ、これが載ったのは朝刊の半分にも満たない336万部とされる夕刊でしたから、大した影響力はなかったと思います。

日本経済新聞も地球温暖化問題に関しては「朝日新聞も真っ青」というほど酷い社説を書いていますが(関連記事「温暖化対策は魂の問題」http://ishizumi01.blog28.fc2.com/blog-entry-340.html)、その一方で科学面では懐疑論を取り上げることもありました(関連記事「風向きは変わるか?」http://ishizumi01.blog28.fc2.com/blog-entry-153.html)。また、電子版では例のクライメートゲート事件について日本のメディアとしては比較的早い段階でこれを伝えていましたし。

恐らく、社説を書く論説委員と現場の記者とでは感覚が幾らか違うのだと思います。が、個別の記事より社説のほうが影響力はあると思いますので、そういう意味でも今回の読売新聞は画期的だったように思います。

各紙が軌道修正する上で大きな懸念材料となるのは、多くの企業が「環境」をキーワードにした事業展開や商品開発に取り組んでいるという点です。もちろん、この全てが出鱈目だとはいいませんが、実効性の乏しい似非エコキャンペーンに過ぎない例も少なくありません。トヨタの「エコ替え」のように偽善的な便乗商法もよく見られるパターンになっています。

こうした企業をスポンサーとして背負っている彼らが何処まで真に迫れるかというところも、軌道修正を行っていくとしたら大きな課題になるでしょう。




Bfさん>

メディアを操縦することはそれほど難しくないようですね。実際、PR会社と呼ばれるプロフェッショナルが存在します。メディアを利用した話題作りの手伝いをし、ブームを仕掛けたり、不祥事の謝罪会見をシミュレートして世間の反感を取り除くだけでなく、逆に誠意をアピールして好印象に繋げるよう仕向けたり、その種の印象操作を専門に手掛けるスペシャリストがいるんですね。(関連記事「日本あんな調達こんな調達 (番外編) -タマちゃんブーム便乗事業-」http://ishizumi01.blog28.fc2.com/blog-entry-90.html)

特に日本人は空気を読み、阿吽の呼吸で調子を合わせ、突出することを嫌い、流れに乗るのが上手で、若者の間でも空気が読めない人間を煙たがる風潮が根付いているくらいです。ひとたび流れができてしまえばそれに乗せてしまうのは容易いのでしょう。

何処までメディアが操縦されていて、何処からがメディア自身の意図でストーリーを作り上げているのか、その辺は想像することしかできないでしょうし、ケースバイケースだと思います。が、謀略を企てるには相応の知能と行動力が必要ですから、殆どのメディアにそこまでの器量はないでしょうね。

  • 2010/01/21(木) 01:27:02 |
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  • 2010/01/21(木) 12:17:06 |
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  • #
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IPCC、誤り認める

まずは共同通信の記事です。
http://ishizumi01.blog28.fc2.com/blog-entry-531.html#comment

次は読売新聞の記事です。
http://www.yomiuri.co.jp/eco/news/20100121-OYT1T00347.htm

興味深いのは、多くの新聞社の電子版が共同ニュースをほぼそのまま配信しているのに対し、読売は、

“地球温暖化の懐疑派は「報告書の信頼は揺らいだ」と攻勢を強めている。”

とか

“分析は「査読を経た論文を基礎に置くという科学の基本を守れば回避できた間違い」と指摘している。”

などとワサビを利かせていること(懐疑派の存在を明記し、かつ、IPCCが科学の基本を遵守していなかったことを念押し)と、共同ニュースより僅かながらも早く配信していることでしょうか。

ちなみに、私の職場では日経と読売を購読しているのですが、日経が本日の夕刊で上記ニュースを報じていたのに対し、読売の夕刊には載っていませんでした。早刷りのせいかもしれませんが、もし、明日の朝刊記事になるようであれば、本当に読売は目覚めたといえるかも知れませんね。

  • 2010/01/21(木) 17:09:20 |
  • URL |
  • わちゃちゃ #JOOJeKY6
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わちゃちゃさん>

仰るとおり、読売新聞の報道はひと味違いますね。特に、「査読を経た論文を基礎に置くという科学の基本を守れば回避できた間違い」という指摘を紹介しているところはなかなかのものです。

そもそも、IPCCは評価報告書について数千人の科学者の査読を受けているから極めて高い信頼性が確保できているといったことを繰り返し主張してきました。例のクライメートゲート事件のときもそれを理由に信頼性は揺らがないといった主旨のコメントを出していましたね。読売の記事もそこまで触れていれば完璧でしたが、それでも査読がロクに成されていなかったという点をアピールできましたから、件の評価報告書を擁護してきた人たちにとって痛い一撃だったでしょう。

先般リンクを張って頂いた朝日新聞の記事にもありますが、IPCCのパチャウリ議長の会計疑惑に関して突っ込んだ報道をしているイギリスのテレグラフ紙はパチャウリ議長に報酬を支払った具体的な企業名も明かしています。が、さすがに現段階で日本のメディアにはそこまでできないでしょうね。

園田氏のblogによればトヨタのインターナショナル・アドバイザリー・ボードのメンバーを務めたパチャウリ議長に対して8万ドルの報酬が振り込まれたことなども伝えているようです。ま、これが脱税やマネー・ロンダリング疑惑と何処まで絡むのかは解りませんが、よほど決定的な状況にならなければ大スポンサー様であらせられるトヨタの名前は出せないでしょう。

人為的温暖化説など大した根拠もない非常に程度の低い仮説をあたかも事実であるかのように伝えてきた彼らですが、大切なスポンサーに火の粉がかかるようなことは極力避けたいと思っているのでしょう。少なくとも自分が先頭を切ってそうした方向へ世論の目を向けるようなことはしたくないと考えているハズです。

ま、民間の報道機関が現在のようなカタチで利益を上げるような仕組みが続けば、こうした部分は構造的に是正のしようがないのかも知れませんが。

  • 2010/01/24(日) 00:12:36 |
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  • 石墨 #PxDbU/1w
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最近の朝日は面白いかも

今度は、こんな記事を載せてきました。

“今世紀に入って地球の気温上昇が鈍り、横ばい傾向になっているのは、上空の成層圏にある水蒸気の減少が関係しているとの分析を米海洋大気局(NOAA)のスーザン・ソロモン博士らのグループがまとめた。米科学誌サイエンス(電子版)に発表した。 ”
http://www.asahi.com/science/update/0130/TKY201001300299.html

曰く、
“しかし、温室効果ガスの二酸化炭素(CO2)は増え続けているのに気温上昇が横ばいなことから、一部の専門家は「地球温暖化は止まった」とIPCCの分析を疑問視している。 ”

“水蒸気が減った理由は不明だが、気温の変化の仕組みを解明する手がかりになる可能性がある。 ”

“80~90年代で気温上昇が大きかったのも、水蒸気量の多さと関係していた可能性があるという。”

平たく言うと、気温変化の仕組みは未だによく分かっていないし、(IPCCなどが考えているより)水蒸気の影響がかなり大きく、二酸化炭素を温暖化の主因とするのは早計ということですね。
本当に、ここ1か月の朝日はどうしちゃったんでしょうか?(笑)

と思っていたら、毎日が先に報じていたんですね。
http://mainichi.jp/select/science/news/20100129ddm002040081000c.html

おまけに赤祖父教授のコメントも載せていました。
http://mainichi.jp/select/science/news/20100129ddm002040093000c.html

徐々に流れが変わっていく徴表であって欲しいですが、そもそも、「科学的コンセンサス」という言葉に依拠すること自体が、科学的態度に反するものであることに早く気づいて欲しいものです。

ところで、石墨様が↑でご指摘の園田氏のブログは私も、拝見していましたが、それを読みながら私が思ったこと、「そういえば、“エコ替え”などと言い出したのはトヨタだったなあ・・・」。

ついでに、「日経Economy」って、日経サイト・トップの「ビジネス・IT」から入るんですよね。実に意味深なサイト構成だと思っています(笑)。

  • 2010/02/01(月) 01:03:12 |
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  • わちゃちゃ #JOOJeKY6
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わちゃちゃさん>

毎度興味深い記事をご紹介頂き、恐縮です。

朝日も日経も科学面はこれまでも比較的マトモな記事を載せることがありましたから、IPCCの評価報告書に対する信頼が揺らぎ始めている現状は追い風になるかも知れませんね。

NOAAといえばこれまで「地球温暖化の影響で既にアメリカにも干ばつや、洪水、熱波などが発生しており、温室効果ガス排出を抑制する政策の速やかな導入が必要」みたいなレポートを出して散々煽ってきた代表格ですが、彼らも少しずつ軌道修正を始めたのかも知れませんね。BBCにもそうした兆候がありますし、少しずつ山が動き始めているような気もします。

例のクライメートゲート事件のとき、国立環境研の江守氏は「近年の気温上昇が人為起源温室効果ガスの影響を勘定に入れないと量的に説明できないから」地球温暖化は人為的なのだと改めて主張していましたが、こうして彼らの想定になかった要素が次々に知られるようになって「量的に説明できない」といわれても説得力に欠けます。

ところで、断片的な情報で記事にできるほどではないのですが、IPCCの評価報告書を疑問視する人たちの追求が益々シビアになっているようですね。例のクライメートゲート事件に続いてヒマラヤの氷河消失に科学的根拠なしと認めた件もWWFのリポートからの引用だったとか、それも孫引きだったとか、出典がグダグダになってお粗末でしたが、同じく出典を巡って似たようなハナシがまたいくつか出てきたようです。

グリーンピースの報告書が使われていたり、
http://nofrakkingconsensus.blogspot.com/2010/01/greenpeace-and-nobel-winning-climate_28.html

登山専門誌の記事や大学院生の論文が使われていたり、
http://www.telegraph.co.uk/earth/environment/climatechange/7111525/UN-climate-change-panel-based-claims-on-student-dissertation-and-magazine-article.html

何だか凄いことになっているようですが、こうした追求が進められていけばIPCCの求心力もどんどん失われていくのではないかと思います。COP15も空中分解寸前で何とか踏みとどまったような状況でしたし、それほど遠くない将来に日本でも妄信的な状況は解消されていくかも知れませんね。

  • 2010/02/03(水) 00:12:02 |
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IPCC、NOAA疑惑

こんにちは。
Climategateに関しては、最近の状況について以下のblogが詳しいです。
どうやらアメリカ海洋大気圏局のデータ不正が諸悪の根源だったようで、欧米のメディアで報道されています。
ただ、日本のメディアはスポンサーを気にしてかほとんど報道していません。

http://nagatsuki07.iza.ne.jp/blog/entry/1462953/

  • 2010/02/17(水) 16:53:10 |
  • URL |
  • Shin #z8Ev11P6
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Shinさん>


こんばんは。大変興味深い記事をご紹介頂き、有り難うございます。

リンク先の記事にある事例の中には反論されて決着の付いていないものもありますが、いずれにしてもIPCCの評価報告書は問題だらけだということが次々に明らかになってきましたね。

こうした状況の中で苦しくなってきたのか、例のクライメートゲート事件で矢面に立たされたイーストアングリア大学のフィル・ジョーンズ氏も1995年以降温暖化の傾向はないことを認め、中世の温暖期は現在より平均気温が高かった可能性も認めたそうです。
http://www.dailymail.co.uk/news/article-1250872/Climategate-U-turn-Astonishment-scientist-centre-global-warming-email-row-admits-data-organised.html?ITO=1490

ま、それでも国立環境研の江守氏などはシミュレーションの結果に(本心はどうか知りませんが、少なくともメディアで語る際は)自信を持っていますので、「人為的に排出された温室効果ガスを勘定に入れないと量的に説明が付かない」といういつもの弁解を繰り返し、その説明を付けるために自分たちがつくった気候モデルに誤りがある可能性は否定し続けるのでしょう。そして、多くの日本のメディアもそれを支持する状態がしばらくは続くのでしょうね。

しかしながら、NOAAも軌道修正を始めたようですし、BBCも同様ですし、欧米では風向きが変る兆しも見えてきた気がします。このまま「CO2排出削減の枠組み」という名の「化石燃料の消費枠」を途上国と争っても、先進国の思い通りにはならない状況が続きそうですし、インドはIPCCを信用できないとして独自の温暖化監視機関を設けることになりましたし、逆襲されないうちに適当なところで無難な終わらせ方ができないか模索を始めているのかも知れません。

  • 2010/02/17(水) 23:11:34 |
  • URL |
  • 石墨 #PxDbU/1w
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今度はWSJ

ウォール・ストリート・ジャーナルが「温暖化の信ぴょう性に疑問の声」と題する記事を載せていますね。

“近年、気候研究に関する議論が活発化するにつれ、人類の活動が地球を危険な水準にまで温暖化しているとする主流意見に対して、さまざまな科学者団体から疑問の声が上がり始めている。”
http://jp.wsj.com/US/Politics/node_33647

興味深いのは、誰がどんなことを言っているかだけではなく、「気候変動に関する議論に影響を与えた出来事」として、「気候変動への取り組みを推進する出来事」と「気候変動への取り組みを後退させる出来事」を整理してまとめてくれていることです。

こういう記事を見ると、日本の新聞はまだまだだなと感じてしまいますね。

  • 2010/02/18(木) 14:24:26 |
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  • わちゃちゃ #JOOJeKY6
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わちゃちゃさん>

WSJ紙は以前から人為的温暖化説には懐疑的な立場でしたから、地球温暖化問題について冷ややかなコラムやオピニオンを度々載せてきましたね。日本語の電子版が正式オープンしたのは昨年の12月でまだ日は浅いものの、以下のような記事もあります。

【オピニオン】地球温暖化対策の幻想
http://jp.wsj.com/Opinions/Opinion/node_973

【コラム】クライメートゲート、資金源を追え
http://jp.wsj.com/Opinions/Columns/node_7172

WSJは今後も要注目ですね。

  • 2010/02/20(土) 23:39:02 |
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