酒と蘊蓄の日々

The Days of Wine and Knowledges

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環境相にはもう少し専門知識のある人間を (その1)

これまでも政治家や官僚たちが掲げてきた温室効果ガスの削減政策は現実を正しく理解しているといえないものが殆どでした。当blogでも民主党の政策を批判しましたが、それは彼らの認識がとんでもない素人レベルだからです。(関連記事:『絵に描いた餅』)

先週、小沢鋭仁環境相(民主党・東京大学法学部卒)が国内の温室効果ガスを2020年までに1990年比25%削減とした例の政策の実現に向けたロードマップの試案を発表しました。が、やはりとんでもない素人考え丸出しです。まずはそのロードマップを確認しておきましょうか。

行程表(試案)の主な対策 (2020年時点)

・太陽光発電を4世帯のうち最大1世帯に普及
・太陽熱温水器などの高効率給湯器を住宅の最大8割に普及
・新車のうちハイブリッドカーを約50%、電気自動車を約7%に
・新車の平均燃費を2割向上(2005年比)
・大型の風力発電設備を最大1万基導入
・原子力発電所を9基新設し、設備利用率を80%に


このうち実現の可能性があると思われるのは「新車の平均燃費を2割向上(2005年比)」くらいでしょうか。評判の悪いトヨタの「エコ替え」のサイトからリンクされている「あなたのクルマと燃費比較」で確認してみても、同一車種・同程度の排気量で比較しますと、この15年間で20~30%くらい燃費を向上させています。

また、昨年の東京モーターショーをレポートした際に触れたマツダ清(きよら)というコンセプトカーに見られるような技術の導入でまだ伸びしろもあるでしょう。(関連記事:『東京モーターショーは何処へ行くのか (その7)』)

しかし、これ以外はやはり「絵に描いた餅」そのものといった感じです。

日本の世帯数は現在4900万程度だそうですから、太陽光発電を4世帯に1世帯普及させるとしたら、1225万世帯にそれを設置させるということになります。現在はまだ約52万世帯でしかありませんから、これから1173万世帯分拡大しなければなりません。が、仮に10年でソーラーセルの価格が劇的に安くなったとしても、これだけの普及率は明らかなコストメリットが示されなければ不可能でしょう。

実際、LED電球などもライフサイクルで考えればかなりのコストメリットがありますし、絶対的な単価もさほど高いとはいえませんが、白熱電球に比べれば何倍にもなる価格を敬遠する人が少なくありません。シャープあたりが一段と安い製品を発売して俄に市場が活気づいてきましたが、本格的な普及はまだこれからといった状況です。

現在、住宅向けの太陽光発電に支給されている政府の補助金は公称最大出力1kWにつき7万円です。これをそのまま継続し、一般的な住宅向け太陽光発電機の出力を4kWとすると、28万円を1173万世帯に支給することになりますから、3兆2844億円が必要になります。その財源はどのように捻出するのでしょう?

税金からというのであれば、これを導入できない世帯が損をするだけで、国民全般にコストメリットが生まれたことにはならないでしょう。余剰電力の買い取りを電力会社に義務づけても、電気料金の値上げに繋がるのは必至ですから、やはり導入できない世帯が損をするだけでしょう。こうして高コストの電源を大量に抱え込めば、そのしわ寄せはこうした高価なシステムを導入できない経済的弱者に集中してしまいます。これは民主党が掲げてきた「格差是正」というイデオロギーにも反するものです。

太陽熱温水器は太陽光発電に比べると遙かに安価で、近年は使い勝手も格段に良くなっていますから、それなりに期待はできるでしょう。が、原理的に太陽光発電ほど改良の余地もなく、既に安価であるということは、これ以上のコストダウンが容易ではないということになるでしょう。現在の普及率は10%そこそこだといいますから、やはり補助金などで初期投資の金額を抑えてやらなければ、80%までの道のりは険しいでしょう。

また、地域にもよると思いますが、冬場は使えないというケースもあるといいます。北国や豪雪地帯では難しいでしょうし、東京などの大都市圏でも雪が積もってしまったら利用できなくなりますから、従来のガスなどによる給湯器もなくすことはできないでしょう。そうした二重投資を多くの国民が易々と受け容れてくれるでしょうか? ちなみに毎冬の平均で見ますと、日本の国土の約6割で積雪を記録するそうです。

総務省の統計では、2008年現在太陽光発電の普及率は住宅全体で1.1%、賃貸住宅に限れば0.1%という極めて低い値になります。太陽光発電の25%も太陽熱温水器などの80%も、この高い普及率を目指すとなれば、賃貸住宅や集合住宅のように個人の判断だけで導入を進めにくい環境を何とかして克服していく必要があります。これは技術的なハナシではないだけに相当やっかいな足枷になるでしょう。僅か10年というリードタイムでクリアになるとはとても思えません。

(つづく)

コメント

ウソが続くIPCC

ウソが続くIPCC (武田邦彦HPより)


日本ではNHKをはじめとしたマスコミが、オリンピック報道だけをしているので「IPCC温暖化のウソ」に触れていないが、2010年2月20日現在、欧米のマスメディアが報じた「IPCCのウソ」は次の通り。

(以下、IPCCのウソ事件名、報道機関、簡単な内容の順)

1) ClimateGate (多数の報道) 歴史的気温のねつ造事件

2) FOIGate (イギリス政府) データ提出拒否事件

3) ChinaGate  (Gaudian newspaper) 中国の気温の偽造事件

4) HimalayaGate (多数の報道) ヒマラヤの氷河が溶けるウソ事件

5) PachauriGate (IPCC議長のヒマラヤウソ隠し事件)

6) PachauriGateII (London Times) コペンハーゲン虚偽発言事件

7) SternGate (U.K.Telegram) IPCCが採用した委員会報告の虚偽事件

8) SternGateII (Rovert Muir-Wood) Sternレポート虚偽事件

9) AmazonGate (The London Times) 非学術論文使用事件

10) PeerReviewGate (The U.K.Sunday Telegraphy) 非査読論文偽装事件

11) RussianGate (内部告発) ロシアの気温の作為的変更

12) RussianGateII (the Geologidcal S.A.) 気温のねつ造事件

13) U.S.Gate (研究者告発) 1990年に測定点変更で1℃上昇事件

14) IceGate (研究者告発) アンデス山脈の氷の偽装事件

15) ResearchGate (Penn State U.他) IPCCグラフの元データ疑惑

16) Africa,Dutch,Alaska,NewzielandGate 各国の気温データのねつ造

・・・・・・・・・

いやはや・・・なんと言ったら良いか判らないほどデータの偽造、細工、誤報のオンパレードで、まだまだ各国データもおかしいと言われている。

そして、これらの直接的な犯罪以外に、間違ったデータを提供したり、指導した団体や人たちの名前も挙がっている。分類すると、

1) IPCCの中心にいる人  議長やイーストアングリア大学の教授

2) アメリカ政府など     ゴア氏、ロビー

3) 国際的環境団体      WWF、グリーン団体

4) 各国の温暖化脅威論者   

などだから、次第に「誰が仕掛けたか」も判ってくるだろう。

日本では、上記の人たちが発言したことや書籍を紹介した人、IPCCの論拠はシッカリした論文だけと主張した人、IPCCの矛盾したデータを専門家でありながら、長く支持してきた国立環境研究所、そしてIPCCのデータすら伝えず、さらに過激な間違いを続けていたNHKや環境省など「知らなかった」ではすまないだろう。

専門家には責任がある。仮にもテレビなどで何かを発言し、書籍に書いたりするには、IPCCのこのような腐敗した中身を知っていて、その中で自分で判断して大丈夫と思う物だけを言っているはずだ。

その点では「IPCCの報告はキチンとした査読論文によっている」とわたしに言った人はどのように感じているだろうか?

人間は誠実で正直でなければならず、それが試されるときは自分が間違っていたときだ。正直に話して日本だけは混乱をしないようにしたい。

すでに国際的にはIPCCの事務の大物が嫌気をさして辞任している。こんな「ウソ団体」から去ろうとする人が増えてくると思われる。

いったい、「25%削減」などを国際的に約束した鳩山首相やそれを支持した議員や団体、大学などは今後、どうするのだろうか?

(平成22年2月21日 執筆)

なお、ここに示したのは、”The end of the IPCC: One mistake too many!, By S. Fred Singer, Hindustan Times, “Continuing Climate Meltdown”, Wall Street Journal, Feb 16, 2010, “What to say to a global warming advocate”, Mark Landsbaum などによった。

(転載終了)

これだけ嘘がばれても、温暖化論者はいつも、「長年の議論と研究により温暖化の事実に疑う余地は無い、揺らぐものではない」と主張するだろう。

石墨様

いつも読み応えのある記事をありがとうございます。

 民主党の政策でまったく支持できない部分がこのCO2削減政策ですね。仮にこの工程表が全部達成されたとしても、CO2がはたして削減できるかどうか? ライフサイクル・アセスメントの手法でCO2削減効果をきちんと評価すれば、大いに疑問のあるところです。かえって工業生産を増大させることによりCO2排出を増加させる懸念がありそうな気がします。

 これらの対策がエコであるのは全く疑いようもないという、ある意味では宗教がかった信念みたいなもので環境政策を進める環境大臣には、危うさを感じます。

 民主党は「コンクリートから人へ」と標榜しています。が、コンクリート(建設業界)が、太陽光発電パネル・風車・エコカー(電機・重工・自動車業界)に変わっただけとも見ることができます。新手の巧妙な第二の公共工事なのでは???  自民党は建設業界を大票田にしていましたが、民主党は電機業界などを票田にしようとすろのかも……?

 石墨様のこんごの論考の展開が、たのしみです。

  • 2010/02/23(火) 21:24:59 |
  • URL |
  • 山のきのこ #-
  • [ 編集]

追記

excelsiorです。残りのコメントがうまく反映されていなかったので再度投稿いたします。

石墨様のブログは環境問題にかんして調べていましたら鋭い分析をされている方と感心し、ここ1ヶ月拝読させていただいております。有難うございます。

さて環境問題とその政策は突き詰めて考えると人口削減しか効果的、合理的解決方法がないことが分かります。イノベーションによる解決もあるという意見もありますが、それをやるとさらに人口が増加してしまいます。歴史的に見ると、省エネ化すると人口がこれまでに増えてきました経緯があります。

そしてその人口削減や抑制をどのように行うのかというと疑問がります。それは「優生学」に基づいて実行していると思います。つまりストレートに言えば、優秀な人間は生き残ってもらい、優秀でない、つまり金の無い者、力なの無い者は死んでいただくということです。中国の一人っ子政策がまさにこのような状況になっています。
またそれを表立って行ったのがナチスによる虐殺ですが、それから年月が経っているのでより「高度でスマートな戦略」で今回は行っていると思います。それが今日の環境問題とその政策と思っております。

環境問題に対する政策は「誰もが反対せず」、「良い事」であると思い込んでいます。しかしその政策の中に、金の無い奴、力の無い奴は死んでいただくという「抽象度の高いカラクリ」が仕組まれています。

石墨さんも指摘されているように経済的弱者からも一律にお金を取って、太陽光パネル(実際は太陽光パネルに限らず)を購入できる富裕層に分配(減税)するということを誰も問題にしないのは、この「抽象度の高いカラクリ」が仕組まれているからです。

石墨さんはそれに気付かれている貴重な方であると思います。

穀物由来のバイオエタノール政策も同様に優生学による政策です。8億人の飢餓に食料分け与えるより、8億台の自動車に与える方が「環境にいい」と言っています。つまり8億人を殺してしまえば、環境にもよく、飢餓問題もなくなるという考えです。
バイオエタノールを推進する人の多くは、バイオエタノールをガソリンに混ぜることは環境にいいという面しか見えていないと思います。飢餓はアフリカなどの遠い世界のことであり自分と関係ないので想像しにくい、重要度が低いのでスコトーマになっている。しかし実際はそのような結果を齎しており、そしてその政策が徐々に自分と関係のある世界に近づいています。それが環境税であったり排出権取引であったり、エコ減税であったりします。今この政策は致し方ないと多くの国民は思っております。しかし世界を見れば、日本のエネルギー消費と効率はトップレベルです。

太陽光パネルを設置する方も、買うときに近所からお金をもらい、その余剰電力を電力会社に販売する時にまた補助金がでるので、さらに近所からまた貰うわけです。このことが分かっていないです。

またそもそも補助金を貰っているので本来ならその余剰電力を分配・共有するべきなのですが、そういった考えに全く至らない。なぜならそれは「優生学思想」が既に植えつけられているので、分配、共有することを否定ないし嫌うようになっています。なぜ売れば儲かるのに無料であげるのかと…。バイオエタノールも同様に、なぜ燃料として売った方が儲かるのに、飢餓の人々に無料で与えるのかと…。

また余剰電力を売ることにより富裕層にお金が流れる仕組みがありますが、実はこれは「ワイロ」のようなものだと思います。

電力会社が買い取らず、余剰電力は捨てることになればもったいない、かつ補助金が出ているので周囲に無料で電力供給する考えも生まれてくると思いますが、それをさせないために「余剰電力を買い取る」というワイロを送るっているのです。しかもそのワイロも補助金で行うという。とんでもない政策です。
これが当方が指摘している抽象度の高い「高度でスマート優生学戦略」なのです。自民党では小さな政府、グローバル化、市場をフリーに、フェアーにというスローガンで様々な政策を断行し、みな騙されましたが、民主は環境政策、官僚叩き、格差是正などというまたしても聞こえの良い政策を並べており、当方はこれは自民党の政策と同じであると思います。つまり政権の支配者が同じであるということです。

環境政策は、「誰もが反対しない」、「良い事」、「政策の全体像が見えにくい」ということがポイントです。さらにその政策がスムーズに反対なく実行できるようにそのイデオロギーの注入も完了しています。

このように社会工学を駆使した抽象度の高いスマートな政策を考え出す人が世の中にいるということも私達は知っておかなければならないと思います。

その代表格がオバマ政権のジョン・ホルドレンという科学顧問です。彼は1977年の「エコサイエンス」という政府教書の中で、環境問題やエネルギー問題等の解決に「断種政策」による人口削減を提唱しています。アメリカのジャーナリストによるとすでに「実際に」実行しているそうです。

"Ecoscience: Population, Resources, Environment"
こちらは教書をデジタル化したもの。
http://www.mediafire.com/?cnecy4gbvak

<概要版>
"John Holdren, Obama's Science Czar, says: Forced abortions and mass sterilization needed to save the planet"

http://zombietime.com/john_holdren/

アレックス・ジョーンズ・ショー日曜版(04/10)
(ジョンホルドレンとエコサイエンスについて)
http://www.youtube.com/watch?v=1PNjLmopJF4

http://www.youtube.com/watch?v=bv7Y3lLtY7U

ttp://www.youtube.com/watch?v=UCcfdJrtrOA

ttp://www.youtube.com/watch?v=2mk5sifLNi0

ttp://www.youtube.com/watch?v=8AGvfkyjEdY

子供税、水や食品、ワクチンなど不妊化剤をいれる等すでに人口削減・抑制政策が行われているようです。


日本では環境省が亜鉛の規制値を厳しくしたり、最近は厚生省が子宮がんワクチンを導入し、ピンポイントで断種しようという計画あるようです。

亜鉛に関してですが、亜鉛の摂取量が不足すれば味覚障害(現在30万人以上になったという報告があります)、さらに不足すると生殖機能を低下させます。亜鉛の規制の背景は、もちろん水生生物や環境保全といった環境政策です。これも誰も反対しない環境政策なので規制値が厳しくなったのです。結果生殖機能を低下させるという仕組みが入っています。

またメタボリック症候群によるウエストサイズの過剰な規制も同様です。日本は先進国でかなり痩せているほうであり、少し太った方が圧倒的に健康に良いとされています。

このような視点で環境政策を見ていくとこれを実効する各国の官僚や政治家、ビルダーバーグ、CFRなどといったエスタブリッシュメントは本当に人口削減を優生学に基づき、さらに誰も反対しない環境政策の中に忍ばせて実行していることが伺えます。
凄い時代になりました。

これが当方の現在の環境政策の見解です。長文失礼致しました。

今後もまた石墨様の鋭い分析を楽しみにしています。それでは。

excelsiorさん>

ご愛顧頂きまして有り難うございます。

私も武田邦彦氏のサイトはほぼ毎日チェックしていますので、ご紹介頂いた記事は知っていましたが、要所はほぼ網羅している感じで、なかなかのものだと思いました。

以前から知られていることではありますが、元々IPCCのメンバーとして評価報告書の編纂に加わっていたものの、あまりにも間違いが多かったり、情報が偏向していたりで嫌気がさして辞めたのに、IPCCの名簿からはなかなか削除してもらえなかったという人が沢山いるそうですね。そういう人たちの声も大きくなってくれば、いよいよ彼らの評価報告書は空中分解してしまうかも知れません。

環境保護活動と優生学の思想的な関わりというのも古くからいわれてきたようですね。私はあまり詳しく勉強していませんが、WWFの創設メンバーの一人であるジュリアン・ハクスリーという人物はイギリス優生学協会の会長でもあったというハナシを聞いたことがあります。

私は個人的に地球温暖化問題も色んな人たちの寄り合い所帯みたいなところがあると思っています。例えば、シミュレーションをやっている人の中には、かつて東西冷戦時代に全面核戦争が起こって「核の冬」が来たらどうなるかといった研究していた人もかなりなだれ込んでいるそうで、そうした脅威がなくなってきたところに地球温暖化問題がクローズアップされるようになっていきましたから、彼らにしてみれば渡りに船のような感じだったのだと思います。

先日アメリカがスリーマイル島の事故以来凍結されていた原発開発を受注した東芝のような原子力関連でビジネスをやっているところもそうでしょうし、私が一昨年プリウスを買うときに東京トヨペットの営業マンが温暖化関連の資料を持ち出して説明を始めようとしたので、私の持てる知識をザッとご披露したところソソクサとその資料を鞄に仕舞いましたが、そういう末端でもこの問題は利用価値があるということなのでしょう。

地球温暖化問題を巡っては思想的な問題がどの程度関わっているのか私には解りません。当初は原発関連企業などの陰謀説なども囁かれていましたが、いまとなっては全てを取り仕切る黒幕のような存在はなく、この問題に利用価値を感じる多くの人が自分たちに都合良く利用しているといったところではないかと感じています。



山のきのこ さん>

今回は裏読みはほどほどにして、正面から見ても問題のあるポイントを纏めていくという方向で進めていこうと考えています。もっとも、以前にも似たようなテーマを取り上げていますので、重複箇所も少なからず出てきてしまいますし、LCAについては私も納得のいくデータを持っていませんので、踏み込みたくてもなかなか踏み込めませんが。

>こんごの論考の展開が、たのしみです

実は、この回を投稿した翌日に原稿を保存していたSDカードのデータがクラッシュしてしまいました。定期的にバックアップは取っているのですが、今回の連載分(3回を予定)と他2本の記事が失われてしまいまして、本当は3日連続で投稿する予定だったのですが、いま思い出しながら書き直しているところです。折角楽しみにして頂いているのに申し訳ありませんが、もう少しお待ち下さい。

  • 2010/02/26(金) 00:49:54 |
  • URL |
  • 石墨 #PxDbU/1w
  • [ 編集]

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